ホームページ制作会社ZenWeb
日本品質を適正価格で

「ホームページを作りたい」と検索すると、料金の早見表がずらりと出てきます。数十万円のところもあれば、数百万円のところもある。同じ「10ページのコーポレートサイト」でも金額がまるで違うので、どれを信じればいいのか分からなくなります。

ただ、ご相談をいただくと、本当に迷っているのは金額ではないことが多いのです。よく聞くのは、こんな不安です。

ZenWebは2000年に日本で創業し、ホームページ制作とWebシステム開発の両方を手がけてきました。デザインを整えるところで終わらず、その先の仕組みまで同じ社内で引き受けられる。これが私たちの立ち位置です。

まずは、依頼するときの予算の考え方について、外部の解説動画をご覧ください。

• 作ったあとに誰も見てくれない。 公開した瞬間に担当者と連絡が取りづらくなり、更新が止まってしまった。
• デザインの話しかできない。 予約フォームや在庫連携を相談したら「そこは別会社さんで」と言われてしまった。
• 見積りの中身が分からない。 一式いくら、としか書かれておらず、何にお金を払うのか判断できない。

この章のポイント： 制作会社選びの本当の分かれ目は金額ではなく、公開したあとも同じ相手に相談できるかどうかです。

比較サイトのチェックリストは項目が多すぎて、結局どれが重要か分からなくなりがちです。ご相談を受けてきた感覚では、次の3つに絞って聞くのがいちばん早いと思います。

逆に、あまり気にしなくてよいのは会社の規模です。大きいほど良いわけでも、小さいほど小回りが利くとも限りません。大切なのは、自分たちの案件を最後まで見てくれる体制があるかどうかです。費用の考え方や進め方は、Web制作ブログでも順次まとめています。

• 公開後の担当者は誰ですか。 制作担当がそのまま運用も見るのか、別チームに引き継がれるのか。ここを聞くと、公開後の温度感がだいたい分かります。
• あとから機能を足せますか。 予約、会員、在庫連携、社内向けの管理画面。今は必要なくても、2〜3年後に相談したくなる機能です。デザイン専業の会社だと、その時点で別の会社を探すことになります。
• 見積りの内訳を説明してもらえますか。 「一式」ではなく、設計・デザイン・実装・原稿・写真・保守がそれぞれいくらか。内訳を出せる会社は、作業の中身を自分で把握しています。

この章のポイント： 「公開後の担当」「機能追加の可否」「見積りの内訳」。この3つを最初の打ち合わせで聞いておくと、比較の軸がはっきりします。

この2本の線は、まったく違う動き方をしています。開設率は91.8％から93.2％へ、3年で1.4ポイントしか動いていません。ほぼ全社が持っている状態なので、これ以上は伸びようがないわけです。

一方、クラウド利用率は72.1％から80.4％へ8.3ポイント伸びました。同じ調査では、クラウドで「システム開発、Webサイト構築」を行う企業も15.2％まで増えています。企業がお金と手間をかける先は、サイトを持つことから、その裏側で動く仕組みへ移ってきました。

開設率とクラウド利用率の推移

調査年 · ホームページ開設率 · クラウド利用率

出典：総務省「令和6年通信利用動向調査報告書（企業編）」（常用雇用者100人以上の企業、n＝2,330）。クラウド利用率は「全社的に利用」と「一部で利用」の合計。

この章のポイント： サイトを持つこと自体は、もう差になりません。差がつくのは、そのサイトが業務やシステムとどうつながっているかです。

この数字が示しているのは、採用でどうにかしようとする方針の分が悪い、ということです。人材が増えないのではなく、増えるより速く必要とされている。中小企業庁の2022年版「中小企業白書」でも、デジタル化が進んでいない段階の企業では「デジタル化を推進できる人材がいない」が最も多い課題でした。

だからこそ、社内で全部を抱えず、外部の開発チームと組む選び方が現実的になります。ZenWebがベトナムオフショア開発を日本人SEの窓口つきで提供しているのも、この現実に合わせるためです。

IT人材の供給と不足数の見通し

年 · IT人材の供給 · 不足数（中位）

出典：経済産業省「IT人材需給に関する調査（概要）」（平成31年4月）。需要の伸び年2.7％、労働生産性の伸び年0.7％を前提とした中位シナリオ。高位シナリオでは2030年の不足は約79万人。

社内の作業をシステム化したい方へ Excelでの集計や紙の受発注も、規模に合わせた形で仕組みにできます。 Webシステム開発の内容を見る →

供給は12年で10万人増える見込みなのに、不足数は倍以上に開きます。

この章のポイント： IT人材の不足は2030年に向けて広がり続けます。採用で埋めるより、外部と組んだほうが早い場面が増えていきます。

「まず金額を知りたい」というお気持ちはよく分かります。それでも定価を出していないのは、同じ「10ページのサイト」でも中身が大きく違うからです。

定価を先に出してしまうと、この違いを吸収するために価格を高めに設定するか、あとから追加費用をいただくことになります。どちらもお客さまにとって良い形ではありません。だから、お話を伺ってから内訳つきでお出しする方法をとっています。お問い合わせフォームから、ご予算の幅だけでもお聞かせいただければ、その範囲でできることをご提案します。

• 原稿と写真があるかどうか。 ご用意いただけるなら、その分の作業は不要になります。
• 機能をどこまで載せるか。 問い合わせフォームだけなのか、予約や会員機能まで必要なのか。
• 公開後を誰が更新するか。 自社で更新されるなら、更新しやすい形に作り込みます。

この章のポイント： 見積り制は情報を隠すためではなく、お客さまの条件に合った金額をお出しするためのやり方です。